仮想通貨を始めるにはまず、取引所の口座開設が必要ですよね。しかし、取引所は、取り扱う銘柄の数や種類が異なり、日本国内の取引所から海外の取引所までたくさんあります。初心者だとどの取引所を選べばいいのか迷ってしまうことでしょう。Techopediaの仮想通貨おすすめ一覧の銘柄も使え、仮想通貨取引所ランキングに必ずランクインするといってもいい「コインチェック（Coincheck）」ですが、危ないといった否定的な意見も出ています。そこで、コインチェックが危ないといわれる理由や真相を調査してみましょう。
コインチェックとは
コインチェックは、国内最大級の仮想通貨取引所でアプリダウンロード数が40万人を超えています。金融大手のマネックス証券をかかえるマネックスグループの傘下で運営を行っており、安心感がある取引所です。さまざまな仮想通貨を取り扱っていたり、500円から購入できるため初心者から上級者まで幅広い層に人気を誇っています。
コインチェックの特徴
| 名称 | Coincheck（コインチェック） |
| 運営会社 | コインチェック株式会社 |
| サービス開始時期 | 2014年8月 |
| 取引方式 | 現物取引（販売所・取引所） |
| 取扱銘柄 | ビットコイン（BTC）イーサリアム（ETH）リップル（XRP）ビットコインキャッシュ（BCH）ライトコイン（LTC）リスク（LSK）シバイヌ（SHIB）ネム（XEM）モナコイン（MONA）ステラルーメン（XLM）クアンタム（QTUM）ベーシックアテンショントークン（BAT）サンド（SAND）ポルカドット（DOT）フィナンシェトークン（FNCT）チリーズ（CHZ）イーサリアムクラシック（ETC）アイオーエスティー（IOST）エンジンコイン（ENJ）パレットトークン（PLT）アクシーインフィニティ（AXS）ラップドビットコイン（WBTC）アバランチ（AVAX)ポリゴン（MATIC）イミュータブル（IMX）エイプコイン（APE）チェーンリンク（LINK）メイカー（MKR）ダイ（DAI）ブリリアンクリプトトークン（BRIL） |
| 最小取引数量 | 現物取引（販売所）：500円相当額現物取引（取引所）：0.005BTC以上かつ500円(相当額)以上 |
コインチェックが危ないといわれる理由
コインチェックは、ネット証券大手のマネックスグループに属する仮想通貨取引所であるにもかかわらず、危ないと言われています。それには、過去に起きたコインチェックに関する事件が原因ではないでしょうか。
ハッキングによる仮想通貨の流出
2018年1月26日に悪質なハッカーからのハッキング攻撃を受けたことによって、580億円相当の仮想通貨ネム（NEM）が流出する事件が発生しました。事件による被害者は26万人にものぼり、コインチェックの管理体制やセキュリティ体制の甘さが明らかとなったんです。そのため、コインチェックは危ないと言われる原因となりました。
大手取引所が経営破綻
2022年11月に大手仮想通貨取引所FTXが資金繰りに詰まり、アメリカの裁判所に申請し経営破綻となりました。業界としては過去最大の経営破綻とされ、利用者の数は世界で約100万人規模とみられています。その影響や仮想通貨ネム（NEM）の流出事件により、コインチェックの資金繰りの悪化が懸念され、危ないといわれるようになりました。
コインチェックは今も危ない？
コインチェックは、流出事件を受けて金融庁から業務改善命令を受けました。そのため、徹底してセキュリティが見直され、ユーザーが安心して取引できるような取り組みが実施されています。
コールドウォレットの管理
コインチェックでは、一定額以上の資産はゴールドウォレットを利用して管理します。ゴールドウォレットとは、インターネットに接続していない状態でも保管でき、不正アクセスによる流出やハッキングされにくい特徴があります。
二段階認証の導入
安全性の向上のため、SMSや認証アプリ（Google Authenticator）を利用した二段階認証が導入されています。異なる二つの方法で本人確認をすることで、第三者からの不正アクセスが防止できるんです。
顧客資産の分別管理
コインチェックでは、徹底してユーザーの資金と経営資金を完全に分別して管理を行っています。万が一、経営が苦しくなっても会社はユーザーの資金に手を付けることができないという仕組みです。
最後に
業界大手の取引所であるコインチェックが危ないとささやかれています。しかし、流出事件後、さまざまな点が見直され、セキュリティ強化などしっかりとした対策が行われています。さらに、不正ログインの保証やサポートなど万全な対策が実施され、現在は安心して利用できるでしょう。